【11月6日の市場史】日経671円反発・米ナスダック1.90%反落…1年前（2025年）の今日、相場を動かした5大ニュース｜Dots to Line
本日（2026年11月6日）から時計の針を1年巻き戻し、2025年11月6日の金融市場を振り返ります。当時の株価・債券利回り・為替レートという具体的な「点（Dots）」を検証することで、現在の相場環境へと続く明確な「線（Line）」が浮かび上がります。前日の振り返りは、【11月5日の市場史】相場を動かした5大ニュースにまとめています。
この日の主要マーケット数値
| 指標 | 水準 | 補足 |
|---|---|---|
| 日経平均株価 | 50,883円68銭 | +671円41銭（+1.34%） |
| 米S&P500 | 6,720.32 | -75.97（-1.12%） |
| NYダウ | 46,912.30ドル | -398.70ドル（-0.84%） |
| ナスダック総合 | 23,053.99 | -445.80（-1.90%） |
| 米10年債利回り | 4.08% | -0.08%（-8bp低下） |
| 日本10年債利回り | 1.660% | |
| 米ドル / 円 | 153.05〜153.15円 | 約0.85円のドル安・円高 |
1. 日経平均が「+671円高（+1.34%）」の50,883円と3日ぶり自律反発、前日の5万円割れパニックから買い戻し
日経平均株価 終値：50,883円68銭（+671円41銭 / +1.34%）
前日（11月5日）に取引時間中で一時2,400円超暴落し、終値でも1,284円安を記録していた東京株式市場は、前夜の米国株反発を受けて朝方から幅広い銘柄に自律反発狙いの買いが入りました。日経平均株価は一時1,100円を超す上昇となり、終値は前日比671円41銭高（+1.34%）の50,883円68銭と3営業日ぶりに反発。前日に大きく売られた東京エレクトロン（+3.1%）やアドバンテスト（+4.5%）などの半導体関連株や、好決算を発表した国内主力株が相場を牽引しました。
2. 米ナスダックが「-1.90%」・SOX指数が「-2.39%」の急反落、AI半導体の割高感警戒でエヌビディアは-3.65%下落
ナスダック総合指数・SOX指数：23,053.99（-1.90%） ｜ SOX -2.39%
東京市場が落ち着きを取り戻したのも束の間、同日夜の米国株式市場では再びハイテク株への売り圧力が強まりました。ナスダック総合指数は前日比445.80ポイント安（-1.90%）の23,053.99、S&P500種株価指数は75.97ポイント安（-1.12%）の6,720.32、NYダウ平均も398.70ドル安（-0.84%）の46,912.30ドルと主要3指数が揃って急反落。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は-2.39%下落し、エヌビディア（-3.65%）、パランティア（-6.8%）、AMD（-3.2%）などAI相場の主役銘柄から資金が流出する展開となりました。
3. 米10月人員削減数が「15万3,074人（前年比+175%）」へ急増、10月として22年ぶりの高水準で労働市場減速懸念が再燃
米10月の企業人員削減数・前月比：15万3,074人 ｜ 前月 5万4,064人
米再就職支援会社チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスが11月6日に発表した10月の米企業による人員削減数は15万3,074人となり、前月（5万4,064人）から約2.8倍、前年同月比では+175%の急増を記録しました。10月単月としては2003年以来、実に22年ぶりの高水準に達し、第4四半期に向けたハイテク業界や小売・製造業でのコスト削減およびAI導入に伴う人員整理の加速が浮き彫りとなりました。政府機関閉鎖で公式の雇用統計が遅延する中、この民間データが景気減速への警戒感を一気に高めました。
4. 英中銀（BOE）が政策金利を「4.00%」に据え置き、9委員のうち「5対4」の僅差で12月利下げ観測が浮上
英政策金利・投票結果：4.00%据え置き ｜ 据え置き5対利下げ4
イングランド銀行（英中銀、BOE）は11月6日の金融政策委員会（MPC）で、政策金利を現行の「4.00%」に据え置くことを決定しました。しかし、政策委員9名の投票結果は「据え置き支持5名」に対し「0.25%の利下げ支持4名」という極めて僅差の割れ方となりました。ベイリー総裁が「インフレ低下が継続すれば、今後は段階的な利下げが可能になる」とのハト派的な見解を示したことで、市場では次回12月会合での利下げ織り込み度が約70%へと急上昇しました。
5. 米雇用悪化懸念で米10年債利回りは「4.08%」へ8bp急低下、ドル円は154円台から「153円05銭」へ円高進行
米10年物国債利回り・ドル/円レート：金利 4.08%（-8bp） ｜ 153.05〜153.15円
米人員削減数の急増（15.3万人）とハイテク株の急反落を受け、米債券市場では景気減速と安全資産への逃避を見込んだ米国債買いが膨らみました。前日に4.16%まで上昇していた米10年物国債利回りは一気に8bp（0.08%）低下して4.08%へ沈みました。また、日本銀行が公表した9月会合の議事要旨で「経済・物価見通しが実現していけば政策金利を引き上げていく」とのタカ派的な議論が確認されたことも重なり、ドル円相場は前日の154円台から1ドル＝153.05円近辺へと約0.85円のドル安・円高が進みました。
歴史データが示す教訓：過去の「数値（点）」から現在の「トレンド（線）」を読む
2025年11月6日の相場は、「前日に1,284円安と暴落した日経平均が翌日には+671円高と反発し、逆に前日反発していた米国株が翌日にはナスダック-1.90%と急反落する」という、調整局面特有の激しい日替わり相場を記録しました。また、チャレンジャー人員削減数（15.3万人）という1つの民間データで米10年債利回りが4.16%から4.08%へ急低下し、ドル円が1円近く円高に振れるなど、市場のテーマが「インフレ警戒」と「雇用悪化懸念」の間で日ごとに揺れ動いていました。こうした短期的な点に振り回されて日々の売買を繰り返すのではなく、時間軸を長く取った資産配分を維持することの重要性が際立つ1日です。
日々のニュースに振り回されず、長期の視点で市場をたどる記録は、記事一覧に日付順で並んでいます。
本記事は過去の市場データの振り返りおよび客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨・助言するものではありません。最終的な判断はご自身の責任で行ってください。